医療法人社団淳英会 介護老人保健施設おゆみの

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ご利用料金

施設入所サービス:長期入所

※介護報酬算定項目の単位数に地域加算(3級地10.68円)を乗じた額を掲載しています。(平成28年1月現在)
※自己負担額(円)は単位数に地域単価を乗じて算出しておりますため、サービスの組み合わせによりお支払額に誤差が生じます。表示の金額は、お支払いの目安としてご覧ください。
※本表の他にも各種加算減算はございますので、内容に関してご不明な点は、施設事務員までお問い合わせください。

介護報酬算基本サービス
(従来型)
多床室 個室
自己負担額 自己負担額
1割 2割 1割 2割
要介護1(基本サービス費) 820円 1,640円 742円 1,485円
要介護2(基本サービス費) 871円 1,743円 790円 1,581円
要介護3(基本サービス費) 937円 1,873円 855円 1,711円
要介護4(基本サービス費) 991円 1,982円 911円 1,822円
要介護5(基本サービス費) 1,048円 2,095円 965円 1,931円
介護報酬算基本サービス
(在宅強化型)
多床室 個室
自己負担額 自己負担額
1割 2割 1割 2割
要介護1(基本サービス費) 867円 1,734円 783円 1,566円
要介護2(基本サービス費) 946円 1,892円 859円 1,717円
要介護3(基本サービス費) 1,012円 2,025円 925円 1,850円
要介護4(基本サービス費) 1,072円 2,145円 985円 1,969円
要介護5(基本サービス費) 1,131円 2,262円 1,043円 2,087円
介護報酬加算項目 自己負担額 加算の概要
1割 2割
在宅復帰・在宅療養支援
機能加算/日
29円 58円 在宅復帰率が30%以上でベッド回転率が5%以上。退所後30日以内に居宅訪問等により居宅生活が1か月以上継続する見込みであることを確認し記録している場合
夜勤職員配置加算/日 26円 51円 利用者の数が20又はその端数を増す毎に1以上の数の夜勤を行う介護職員・看護職員の配置をしている場合
初期加算/30日 32円 64円 入所日から数えて30日間1日毎に加算
外泊時費用/日 387円 773円 1ヶ月に6日を限度として、外泊初日と最終日以外を除き施設サービス費に代えて加算
短期集中リハビリ実施加算/回 256円 513円 入所日から3か月以内の方を対象にリハビリを実施した場合に加算
認知症短期集中リハ実施加算/回 256円 513円 入所日から3か月以内、週3日までの認知症の方を対象に在宅復帰に向け生活機能の回復を目的としたリハビリを実施した場合に加算
認知症ケア加算
〔専門棟のみ〕/日
81円 162円 認知症専門棟に入所された場合に加算
若年認知症入所者受入加算/日 128円 256円 若年性認知症利用者毎に個別に担当者を決め、当該利用者の特性やニーズに応じたサービスを提供
認知症専門ケア加算(Ⅰ)/日 3円 6円 認知症の日常生活自立度Ⅲ以上の方が、利用者の半数以上入所されており、かつ定められた数以上の認知症介護実践リーダー研修修了者が配置され、認知症ケアに関する会議を定期的に開催している場合、日常生活自立度Ⅲ以上の方に対して加算。
また認知症専門ケア加算Ⅰの要件を満たし、認知症介護指導者研修修了者が従事しており、介護・看護職員毎に研修計画を作成し実施している場合、ⅠではなくⅡを算定※認知症ケア加算はいずれか一つのみを算定
認知症専門ケア加算(Ⅱ)/日 4円 9円
認知症行動心理症状緊急対応加算 214円 427円 医師が認知症の行動・心理症状を認め緊急に介護保健施設サービスが必要と判断した場合
認知症情報提供加算 374円 748円 認知症の恐れがある施設内での鑑別診断が困難であると判明した利用者に対し、専門機関等へ照会した場合
地域連携診療計画情報提供加算 320円 641円 地域連携診療計画管理料又は地域連携診療計画退院時指導料を算定し退院後、診療情報を提供した場合
ターミナルケア加算(4-30日) 171円 342円 死亡日以前4日以上30日以下について1日毎に加算
ターミナルケア加算(2-3日) 876円 1,752円 死亡日の前日及び前々日について1日毎に加算
ターミナルケア加算(死亡日) 1,762円 3,524 死亡日について加算
入所前後訪問指導加算(Ⅰ)/回 481円 961円 退所を目的とした施設サービス計画の策定及び診療方針の決定を行った場合
入所前後訪問指導加算(Ⅱ)/回 513円 1,025円 退所を目的とした施設サービス計画の策定にあたり、生活機能の具体的な改善目標を定めると共に退所後の生活に係る支援計画を策定した場合
退所前訪問指導加算/回 491円 983円 退所前後にかかわる情報提供や在宅復帰に当たって自宅や施設を訪問するなどして、各種指導及び担当ケアマネジャーとの連絡調整を行った場合
退所後訪問指導加算/回 491円 983円
退所時指導加算/回 427円 854円
退所時情報提供加算/回 534円 1,068円
退所前連携加算/回 534円 1,068円
老人訪問看護指示加算/回 320円 641円
栄養マネジメント加算/日 15円 30円 低栄養状態またはその恐れがある方に対し、管理栄養士等が継続的に栄養ケア計画を作成し、適切なサービスを実施し記録・評価・見直しを行った場合に加算
経口移行加算/180日以内 30円 60円 経管にて栄養を摂取されている方に対し、経口による摂取を進めるため経口移行計画に基づき管理栄養士等による栄養管理及び言語聴覚士や看護職員等による支援を行った場合
経口維持加算Ⅰ/月 427円 854円 経口により食事を摂取する者であって、摂食機能障害を有し誤嚥が認められる利用者に対し、栄養管理をするための食事の観察及び会議を行い経口による継続的な食事の摂取に取り組んだ場合
経口維持加算Ⅱ/月 107円 214円 経口維持加算Ⅰを算定し、経口を摂取を継続するための会議に歯科医師や言語聴覚士が加わった場合
口腔衛生管理体制加算/月 32円 64円 歯科医師又は歯科医師の指示を受けた歯科衛生士が、口腔ケアマネジメント計画に従って、介護職員に対して技術的な助言・指導を月1回以上行った場合。
口腔衛生管理加算/月 117円 235円 口腔衛生管理体制加算を算定し、歯科医師又は歯科医師の指示を受けた歯科衛生士が、介護職員に対して技術的な助言・指導を月4回以上行った場合。
療養食加算/日 19円 38円 医師の指示に基づく療養食(糖尿病食、貧血等及び特別な場合の検査食)を提供した場合
緊急時治療管理 546円 1,091円 施設内で緊急的に治療を実施した場合に加算
所定疾患施設療養費 326円 651円 肺炎・尿路感染又は帯状疱疹について、投薬、検査、注射、処置等を行った場合に加算
サービス提供体制強化加算Ⅰイ 19円 38円 施設の介護職員総数のうち、介護福祉士の占める割合が60%以上配置であること
サービス提供体制強化加算Ⅰロ 13円 26円 施設の介護職員総数のうち、介護福祉士の占める割合が50%以上配置であること
サービス提供体制強化加算Ⅱ 6円 13円 施設の介護職員総数のうち、看護・介護職員の総数のうち常勤職員の占める割合が75%以上であること
サービス提供体制強化加算Ⅲ 6円 13円 介護保健施設サービスを利用者等へ直接提供職員の総数のうち勤続年数三年以上の者の占める割合が30%以上であること
介護職員処遇改善加算Ⅰ 介護職員の処遇に係る所定の基準に適合し、所定単位数に2.7%の加算率を乗じた単位数で算定
介護職員処遇改善加算Ⅱ 介護職員の処遇に係る所定の基準に適合し、所定単位数に1.5%の加算率を乗じた単位数で算定
介護職員処遇改善加算Ⅲ 処遇改善加算Ⅱの90%を算定
介護職員処遇改善加算Ⅳ 処遇改善加算Ⅱの80%を算定
その他利用料
居住費(滞在費)/日 個室 1,640円 サービス利用前の負担限度額認定証の提示により居住費の一部が減額になる場合があります
居住費(滞在費)/日 多床室 520円 サービス利用前の負担限度額認定証の提示により居住費の一部が減額になる場合があります
基本食事サービス費/日 1,550円 サービス利用前の負担限度額認定証の提示により食費の一部が減額になる場合があります
日用品費/日 200円 日用品費は、石鹸・シャンプー・トイレットペーパー・ペーパータオル・おしぼり代等
教養娯楽費/日 258円 教養娯楽費は、新聞や雑誌(週刊紙・書籍)の他、レクリエーション代等
特別室利用料/日 個室 3,240円 個室をご利用の場合に加算(認知症専門等は除く)
特別室利用料/日 2床室 1,620円 2床室をご利用の場合に加算(認知症専門等は除く)
電化製品利用料/日 50円 電気毛布・あんか等をご利用の場合に加算
義歯洗浄剤費 30円 入歯洗浄剤を提供した場合に加算
理容・美容代 実費

※インフルエンザ・肺炎球菌等の予防接種、各種申請代行、診断書作成料、ターミナルケアにかかわる物品等につきましては、別途料金をいただいております。

※居室においてテレビをご視聴の方は、テレビカード(15時間 1000円)をご用意しております。

施設入所サービス:ショートステイ

※介護報酬算定項目の単位数に地域加算(3級地10.68円)を乗じた額を掲載しています。(平成28年1月現在)
※自己負担額(円)は単位数に地域単価を乗じて算出しておりますため、サービスの組み合わせによりお支払額に誤差が生じます。表示の金額は、お支払いの目安としてご覧ください。
※本表の他にも各種加算減算はございますので、内容に関してご不明な点は、施設事務員までお問い合わせください。

介護報酬算基本サービス
(従来型)
多床室 個室
自己負担額 自己負担額
1割 2割 1割 2割
要介護1(基本サービス費) 879円 1,758円 801円 1,602円
要介護2(基本サービス費) 930円 1,860円 849円 1,698円
要介護3(基本サービス費) 995円 1,991円 914円 1,828円
要介護4(基本サービス費) 1,050円 2,100円 970円 1,939円
要介護5(基本サービス費) 1,106円 2,213円 1,024円 2,048円
介護報酬算基本サービス
(在宅強化型)
多床室 個室
自己負担額 自己負担額
1割 2割 1割 2割
要介護1(基本サービス費) 926円 1,852円 842円 1,683円
要介護2(基本サービス費) 1,005円 2,010円 917円 1,835円
要介護3(基本サービス費) 1,071円 2,142円 984円 1,967円
要介護4(基本サービス費) 1,131円 2,262円 1,043円 2,087円
要介護5(基本サービス費) 1,190円 2,380円 1,102円 2,204円
介護報酬加算項目 自己負担額 加算の概要
1割 2割
夜勤職員配置加算/日 26円 51円 利用者の数が20又はその端数を増す毎に1以上の数の夜勤を行う介護職員・看護職員の配置をしている場合
個別リハビリ実施加算/回 256円 513円 理学療法士・作業療法士等が、1日20分以上の個別リハビリを行った場合に加算
認知症ケア加算〔専門棟のみ〕/日 81円 162円 認知症専門棟に入所された場合に加算
若年認知症入所者受入加算/日 128円 256円 若年性認知症利用者毎に個別に担当者を決め、当該利用者の特性やニーズに応じたサービスを提供
重度療養管理加算/日 128円 256円 常時頻回の喀痰吸引・ストーマ処置・経鼻・胃瘻・褥瘡の治療など、医療ニーズが高い方に対して加算。
認知症行動心理症状緊急対応加算 214円 427円 医師が認知症の行動・心理症状を認め緊急に介護保健施設サービスが必要と判断した場合
緊急短期入所受入対応加算 96円 192円 利用者の状況等で介護支援専門員が、短期入所療養介護を受ける必要があると認め、計画的でない短期入所療養介護を行った場合、7日間を限度に算定。
療養食加算/日 25円 49円 医師の指示に基づく療養食(糖尿病食、貧血等及び特別な場合の検査食)を提供した場合
緊急時治療管理 546円 1,091円 施設内で緊急的に治療を実施した場合に加算
送迎加算(片道あたり) 197円 393円 送迎サービスをご利用された場合
サービス提供体制強化加算Ⅰイ 19円 38円 施設の介護職員総数のうち、介護福祉士の占める割合が60%以上配置であること
サービス提供体制強化加算Ⅰロ 13円 26円 施設の介護職員総数のうち、介護福祉士の占める割合が50%以上配置であること
サービス提供体制強化加算Ⅱ 6円 13円 施設の介護職員総数のうち、看護・介護職員の総数のうち常勤職員の占める割合が75%以上であること
サービス提供体制強化加算Ⅲ 6円 13円 短期入所療養介護サービスを利用者等へ直接提供職員の総数のうち勤続年数三年以上の者の占める割合が30%以上であること
介護職員処遇改善加算Ⅰ 介護職員の処遇に係る所定の基準に適合し、所定単位数に2.7%の加算率を乗じた単位数で算定
介護職員処遇改善加算Ⅱ 介護職員の処遇に係る所定の基準に適合し、所定単位数に1.5%の加算率を乗じた単位数で算定
介護職員処遇改善加算Ⅲ 処遇改善加算Ⅱの90%を算定
介護職員処遇改善加算Ⅳ 処遇改善加算Ⅱの80%を算定

介護予防短期入所療養介護:ショートステイ

※介護報酬算定項目の単位数に地域加算(3級地10.68円)を乗じた額を掲載しています(平成28年1月現在)
※自己負担額は介護報酬の単位数に地域加算を乗じて算出しているため、サービスの組み合わせによりお支払額に誤差が生じます。表示の金額はお支払いの目安としてご覧ください。
※本表の他にも各種加算減算はございますので、内容に関してご不明な点は、施設事務員までお問い合わせください。

介護報酬算基本サービス
(従来型)
多床室 個室
自己負担額 自己負担額
1割 2割 1割 2割
要支援1(基本サービス費) 649円 1,229円 614円 1,228円
要支援2(基本サービス費) 814円 1,628円 765円 1,529円
介護報酬算基本サービス
(在宅強化型)
多床室 個室
自己負担額 自己負担額
1割 2割 1割 2割
要支援1(基本サービス費) 696円 1,393円 655円 1,309円
要支援2(基本サービス費) 862円 1,724円 804円 1,608円
介護報酬加算項目 自己負担額 加算の概要
1割 2割
夜勤職員配置加算/日 26円 51円 利用者の数が20又はその端数を増す毎に1以上の数の夜勤を行う介護職員・看護職員の配置をしている場合
個別リハビリ実施加算/回 256円 513円 理学療法士・作業療法士等が、1日20分以上の個別リハビリを行った場合に加算
認知症行動心理症状緊急対応加算 214円 427円 医師が認知症の行動・心理症状を認め緊急に介護保健施設サービスが必要と判断した場合
若年認知症入所者受入加算/日 128円 256円 若年性認知症利用者毎に個別に担当者を決め、当該利用者の特性やニーズに応じたサービスを提供
療養食加算/日 25円 49円 医師の指示に基づく療養食(糖尿病食、貧血等及び特別な場合の検査食)を提供した場合
緊急時治療管理 546円 1,091円 施設内で緊急的に治療を実施した場合に加算
送迎加算(片道あたり) 197円 393円 送迎サービスをご利用された場合
サービス提供体制強化加算Ⅰイ 19円 38円 施設の介護職員総数のうち、介護福祉士の占める割合が60%以上配置であること
サービス提供体制強化加算Ⅰロ 13円 26円 施設の介護職員総数のうち、介護福祉士の占める割合が50%以上配置であること
サービス提供体制強化加算Ⅱ 6円 13円 施設の介護職員総数のうち、看護・介護職員の総数のうち常勤職員の占める割合が75%以上であること
サービス提供体制強化加算Ⅲ 6円 13円 短期入所療養介護サービスを利用者等へ直接提供職員の総数のうち勤続年数三年以上の者の占める割合が30%以上であること
介護職員処遇改善加算Ⅰ 介護職員の処遇に係る所定の基準に適合し、所定単位数に2.7%の加算率を乗じた単位数で算定
介護職員処遇改善加算Ⅱ 介護職員の処遇に係る所定の基準に適合し、所定単位数に1.5%の加算率を乗じた単位数で算定
介護職員処遇改善加算Ⅲ 処遇改善加算Ⅱの90%を算定
介護職員処遇改善加算Ⅳ 処遇改善加算Ⅱの80%を算定

短期入所療養介護・介護予防短期入所療養介護共通

その他利用料(1日当り)
居住費(滞在費)/日 個室 1,640円 サービス利用前の負担限度額認定証の提示により居住費の一部が減額になる場合があります
居住費(滞在費)/日 多床室 520円 サービス利用前の負担限度額認定証の提示により居住費の一部が減額になる場合があります
基本食事サービス費/朝 360円 サービス利用前の負担限度額認定証の提示により食費の一部が減額になる場合があります
基本食事サービス費/昼 670円 サービス利用前の負担限度額認定証の提示により食費の一部が減額になる場合があります
基本食事サービス費/夕 520円 サービス利用前の負担限度額認定証の提示により食費の一部が減額になる場合があります
日用品費/日 200円 日用品費は、石鹸・シャンプー・トイレットペーパー・ペーパータオル・おしぼり代等
教養娯楽費/日 258円 教養娯楽費は、新聞や雑誌(週刊紙・書籍)の他、レクリエーション代等
特別室利用料/日 個室 3,240円 個室をご利用の場合に加算(認知症専門棟は除く)
特別室利用料/日 2床室 1,620円 2床室をご利用の場合に加算(認知症専門棟は除く)
電化製品利用料/日 50円 電気毛布・あんか・電動車いす・在宅酸素機器等をご利用の場合に加算
義歯洗浄剤費/日 30円 入歯洗浄剤を提供した場合に加算
理容・美容代 実費

※インフルエンザ・肺炎球菌等の予防接種、各種申請代行、診断書作成料などにつきましては、別途料金をいただいております。

※居室においてテレビをご視聴の方は、テレビカード(15時間 1000円)をご用意しております。

通所リハビリテーション

※介護報酬算定項目の単位数に地域加算(3級地10.83円)を乗じた額を掲載しています。(平成28年4月から)
※自己負担額(円)は単位数に地域単価を乗じて算出しておりますため、サービスの組み合わせによりお支払額に誤差が生じます。表示の金額は、お支払いの目安としてご覧ください。
※本表の他にも各種加算減算はございますので、内容に関してご不明な点は、施設事務員までお問い合わせください。

介護報酬算定項目 自己負担額
1割 2割
要介護1(大規模通所リハII) 755円 1,510円
要介護2(大規模通所リハII) 909円 1,817円
要介護3(大規模通所リハII) 1,064円 2,127円
要介護4(大規模通所リハII) 1,217円 2,435円
要介護5(大規模通所リハII) 1,371円 2,742円
介護報酬算定項目 1割 2割 サービス内容および加算についての説明
リハビリテーション
マネジメント加算Ⅰ/月
249円 498円 1.通所リハビリテーション計画の進捗状況を定期的に評価し、必要に応じて見直す
2.事業所の理学療法士等が介護支援専門員を通じて、他のサービス従業者へリハビリテーションの観点から日常生活上の留意点や介護の工夫について伝達する
3.新規の利用者には、サービス開始から1か月以内に理学療法士等が利用者の居宅を訪問し、運動機能検査・作業能力検査を行う
リハビリテーション
マネジメント加算Ⅱ/月
(開始日から6か月以内)
1,105円 2,209円 1.リハビリテーション会議を開催し、専門的な見地から利用者に関する情報を会議構成員と共有し、会議の内容を記録する
2.医師が利用者又はその家族に対してリハビリテーション計画を説明し同意を得る
3.リハビリテーション会議を月に1回以上開催し、利用者の状態変化に応じて通所リハビリテーション計画を見直す
4.新規の利用者には、サービス開始から1か月以内に理学療法士等が利用者の居宅を訪問し、運動機能検査・作業能力検査を行う
5.事業所の理学療法士等が、利用者の居宅を訪問して家族に対してリハビリテーションの観点から日常生活上の留意点や介護の工夫について伝達する
もしくは他のサービス従業者と共に利用者の居宅を訪問し、リハビリテーションの観点から自立支援の方法及び日常生活上の留意点に関する情報提供を行う
リハビリテーションマネジメント
加算Ⅱ/月(開始日から6か月超)
758円 1,516円 上記3のリハビリテーション会議を3か月に1回以上開催し、専門的な見地から利用者に関する情報を会議構成員と共有し、会議の内容を記録する
短期集中個別リハビリテーション
実施加算
119円 138円 退院(所)日又は認定日から起算して3か月以内に、個別リハビリテーションを集中的に行った場合
認知症短期集中リハビリテーション
実施加算Ⅰ/日
260円 520円 認知症と診断された方に対して、退院(所)日又は通所開始から起算して3か月以内に、週2日を限度に個別にリハビリテーションを実施した場合
認知症短期集中リハビリテーション
実施加算Ⅱ/月
2,079円 4,159円 認知症と診断された方に対して、退院(所)日又は通所開始から起算して3か月以内に、月に4回以上、生活機能の向上に資するリハビリテーションを実施し、実施の頻度・場所・時間等が記載された通所リハビリテーション計画が作成されている場合
生活行為向上リハビリテーション
実施加算(開始日から3か月以内)
2,166円 4,332円 ・生活行為の内容の充実を図るため専門的な知識もしくは経験を有する作業療法士等を配置
・生活行為の内容の充実を目標とした、リハビリテーション実施の頻度・場所・時間等が記された実施計画を定めてリハビリテーションを提供した場合
・リハビリテーション終了日の前1か月以内に、リハビリテーション会議を開催して目標の達成状況を報告した場合
生活行為向上リハビリテーション
実施加算
(開始から3月超え6月以内)
1,083円 2,166円 上記に準ずる
介護報酬算定項目 自己負担額 加算の概要
1割 2割
入浴介助加算 54円 108円 入浴サービスを提供した場合
若年性認知症利用者受入加算 65円 130円 若年性認知症利用者毎に個別に担当者を決め、当該利用者の特性やニーズに応じたサービスを提供
栄養改善加算 162円 325円 低栄養状態又はその恐れがある利用者に、管理栄養士が他の職種と協働して栄養ケア計画を作成し、栄養改善サービスを実施すると共に、定期的な栄養状態の記録・評価を行った場合(3か月以内の期間で月に2回を限度に算定)
口腔機能向上加算 162円 325円 口腔機能の低下又はその恐れがある利用者に、言語聴覚士等が他の職種と協働して口腔機能改善管理指導計画を作成し、口腔機能向上サービスを実施すると共に、定期的な口腔機能の記録・評価を行った場合(3か月以内の期間で月に2回を限度に算定)
重度療養管理加算 108円 217円 要介護3.4.5の利用者に対して計画的な医学的管理のもとサービスを提供した場合
中重度者ケア体制加算 22円 43円 ・看護又は介護職員数を、常勤換算方法で規定よりも1以上加えて配置した場合
・要介護3.4.5の利用者の占める割合が30%以上の場合
・サービス提供時間帯を通じて、専従で看護職員を配置している場合
事業者が送迎を行わない場合
(片道につき)
-51円 -102円 事業所が送迎を行わない場合は、片道につき47単位を減算
社会参加支援加算 13円 26円 所定の基準に適合し、通所リハビリテーションを修了して、通所介護等のサービスに移行できるなどした場合
サービス提供体制強化加算Ⅰイ 19円 39円 事業所の介護職員総数のうち、介護福祉士の占める割合が50%以上配置であること
サービス提供体制強化加算Ⅰロ 13円 26円 事業所の介護職員総数のうち、介護福祉士の占める割合が40%以上配置であること
サービス提供体制強化加算Ⅱ 6円 13円 通所リハビリテーションサービスを利用者等へ直接提供する職員の総数のうち勤続年数三年以上の者の占める割合が30%以上であること
介護職員処遇改善加算Ⅰ 介護職員の処遇に係る所定の基準に適合し、所定単位数に3.4%の加算率を乗じた単位数で算定
介護職員処遇改善加算Ⅱ 介護職員の処遇に係る所定の基準に適合し、所定単位数に1.9%の加算率を乗じた単位数で算定
介護職員処遇改善加算Ⅲ 処遇改善加算Ⅱの90%を算定
介護職員処遇改善加算Ⅳ 処遇改善加算Ⅱの80%を算定
その他利用料
基本食事サービス費/昼 720円 サービス利用前の負担限度額認定証の提示ににより食費の一部が減額になる場合があります
日用品費/日 150円 日用品費は、石鹸・シャンプー・トイレットペーパー・ペーパータオル・おしぼり代等
教養娯楽費/日 158円 教養娯楽費は、新聞や雑誌(週刊紙・書籍)の他、レクリエーション代等

介護予防通所リハビリテーション

※介護報酬算定項目の単位数に地域加算(3級地10.83円)を乗じた額を掲載しています(平成27年4月現在)
※自己負担額は介護報酬の単位数に地域加算を乗じて算出しているため、サービスの組み合わせによりお支払額に誤差が生じます。表示の金額はお支払いの目安としてご覧ください。
※本表の他にも各種加算減算はございますので、内容に関してご不明な点は、施設事務員までお問い合わせください。

介護報酬算定項目 自己負担額 加算の概要
1割 2割
要支援1 1,962円 3,925円 1ヶ月あたりの料金で、利用回数は週に1回が目安
要支援2 4,023円 8,047円 1ヶ月あたりの料金で、利用回数は週に2回が目安
介護報酬算定項目 自己負担額  
1割 2割 サービス内容および加算についての説明
若年性認知症利用者受入加算 260円 520円 若年性認知症利用者毎に個別に担当者を決め、当該利用者の特性やニーズに応じたサービスを提供
運動器機能向上加算 244円 487円 理学療法士等が他の職種と協働して運動器機能向上計画を作成し、運動器機能向上サービスを実施すると共に、定期的な運動器機能の記録・評価を行った場合
栄養改善加算 162円 325円 低栄養状態又はその恐れがある利用者に、管理栄養士が他の職種と協働して栄養ケア計画を作成し、栄養改善サービスを実施すると共に定期的な栄養状態の記録・評価を行った場合
口腔機能向上加算 162円 325円 口腔機能の低下又はその恐れがある利用者に、言語聴覚士等が他の職種と協働して口腔機能改善管理指導計画を作成し、口腔機能向上サービスを実施すると共に、定期的な口腔機能の記録・評価を行った場合
選択的サービス複数実施加算Ⅰ 520円 1,040円 選択的サービス(運動器機能向上サービス、栄養改善サービス又は口腔機能向上サービス)のうち、2種類のプログラムを組み合わせて実施した場合
選択的サービス複数実施加算Ⅱ 758円 1,516円 選択的サービス(運動器機能向上サービス、栄養改善サービス又は口腔機能向上サービス)のうち、3種類のプログラムを組み合わせて実施した場合
事業所評価加算 130円 260円 所定の基準に適合し、利用者が要支援状態の維持・改善の割合が一定以上となった場合
サービス提供体制
強化加算Ⅰイ
要支援1 78円 156円 施設の介護職員総数のうち、介護福祉士の占める割合が50%以上配置であること
要支援2 156円 312円
サービス提供体制
強化加算Ⅰロ
要支援1 52円 104円 施設の介護職員総数のうち、介護福祉士の占める割合が40%以上配置であること
要支援2 104円 208円
サービス提供体制
強化加算Ⅱ
要支援1 26円 52円 介護予防通所リハビリテーションサービスを利用者等へ直接提供する職員の総数のうち勤続年数三年以上の者の占める割合が30%以上であること
要支援2 52円 104円
介護職員処遇改善加算Ⅰ 介護職員の処遇に係る所定の基準に適合し、所定単位数に3.4%の加算率を乗じた単位数で算定
介護職員処遇改善加算Ⅱ 介護職員の処遇に係る所定の基準に適合し、所定単位数に1.9%の加算率を乗じた単位数で算定
介護職員処遇改善加算Ⅲ 処遇改善加算Ⅱの90%を算定
介護職員処遇改善加算Ⅳ 処遇改善加算Ⅱの80%を算定
その他利用料
基本食費サービス/昼 720円 サービス利用前の負担限度額認定証の提示ににより食費の一部が減額になる場合があります
日用品費/日 150円 日用品費は、石鹸・シャンプー・トイレットペーパー・ペーパータオル・おしぼり代等
教養娯楽費/日 158円 教養娯楽費は、新聞や雑誌(週刊紙・書籍)の他、レクリエーション代等
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